四季報記者が選んだ新年度大バケ期待の10銘柄(8月4日更新)

フィードフォースグループ <7068>
発行済み株式数(自社株を除く)の1.0%にあたる26万株(金額で2億円)を上限に自社株買いを実施する。買い付け期間は8月7日から8月10日まで。取得した自社株は8月31日付で全て消却する。

JCU <4975>
4-6月期(1Q)経常は37%減益で着地。一方、発行済み株式数(自社株を除く)の1.75%にあたる45万株(金額で10億円)を上限に自社株買いを実施。取得した自社株は全て消却する。

ZHD <4689>
24年3月期第1四半期(4-6月)の連結最終利益は前年同期比47.9%増の373億円に拡大して着地。昨年10月に連結子会社化したPayPayの業績上積みなどが寄与し、2ケタ増収を確保した。コマース事業を中心にコスト最適化や事業の選択と集中を進めたことも大幅増益につながった。

 任天堂 <7974>
24年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益は前年同期比52.2%増の2537億円に拡大して着地。5月に発売した「ゼルダの伝説」新作の販売本数が1851万本と順調な滑り出しをみせたほか、ニンテンドースイッチ本体は単価の高い有期ELモデルの販売が好調だった。また、映画「ザ・スーパーマリオブラザーズ・ムービー」の大ヒットなどでモバイル・IP関連収入も大きく伸びた。

四季報記者が選んだ新年度大バケ期待の10銘柄(8月2日更新)

ヒロセ通商 <7185>
発行済み株式数(自社株を除く)の2.81%にあたる17万4000株(金額で5億2896万円)を上限に、8月2日朝の東証の自己株式立会外買付取引「ToSTNeT-3」で自社株買いを実施する。

JVCケンウ <6632>
24年3月期第1四半期(4-6月)の連結最終損益は34.7億円の黒字(前年同期は2.4億円の赤字)に浮上して着地。米国をはじめとする海外市場で無線システムの旺盛な引き合いが継続したことが収益を牽引した。車載機器のOEMに加え、プロジェクターやコンテンツビジネスの販売が好調だったことも利益拡大に貢献した。

三菱UFJ <8306>
24年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益は前年同期比2.8倍の7255億円に急拡大して着地。業務純益が増加したことに加え、モルガンスタンレーの持ち分法適用決算期を変更した影響や為替の円安進行などもプラスに働いた。

リソ電子工業 <6908>
24年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益は前年同期比21.6%減の16.2億円に減った。
しかしながら、併せて通期の同利益を従来予想の75.5億円→82億円(前期は76.6億円)に8.6%上方修正し、一転して7.0%増益を見込み、一気に6期ぶりに過去最高益を更新する見通しとなった。

四季報記者が選んだ新年度大バケ期待の10銘柄(8月1日更新)

アイケイケイ <2198>
23年10月期の期末一括配当を従来計画の12円→24円(前期は10円)に大幅増額修正した。足もとの業績動向や財務状況などを踏まえ、株主への利益配分を増やす。配当利回りは3.90%に上昇。

 冶金工 <5480>
24年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益は前年同期比75.4%増の70.5億円に拡大して着地。高機能材、一般材ともに販売数量は減少したものの、ロールマージンの確保や徹底したコストダウンに注力する中、採算は大きく改善した。上期計画の110億円に対する進捗率は64.1%に達しており、業績上振れが期待される

塩野義製薬 <4507>
4-6月期(1Q)最終は23%増益で着地。また、発行済み株式数(自社株を除く)の4.2%にあたる1250万株(金額で750億円)を上限に自社株買いを実施。取得した自社株は24年4月17日付で全て消却する。

日本特殊陶業 <5334>
4-6月期(1Q)最終は2%増益で着地。また、発行済み株式数(自社株を除く)の4.7%にあたる950万株(金額で200億円)を上限に自社株買いを実施。取得した自社株は24年8月23日付で全て消却する。

四季報記者が選んだ新年度大バケ期待の10銘柄(7月31日更新)

三栄コーポレーション <8119> 
4-6月期(1Q)経常は黒字浮上・上期計画を超過。また、発行済み株式数(自社株を除く)の3.35%にあたる8万株(金額で2億円)を上限に自社株買いを実施する。

OLC <4661>
24年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益は前年同期比2.2倍の390億円に急拡大して着地。東京ディズニーリゾート40周年イベントなどの効果で入園者数や商品販売収入が増加したうえ、ディズニーホテルの宿泊収入も大きく伸びた。上期計画の556億円に対する進捗率は70.2%に達しており、業績上振れが期待される。

 三社電機 <6882>
24年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益は前年同期比5.1倍の6.1億円に急拡大して着地。半導体事業で主力のパワーモジュールが好調だったほか、電源機器事業では表面処理用電源や小型組込電源が大きく伸びた。好採算品の販売構成比率が上昇したことなども大幅増益につながった。

 北陸電 <9505>
24年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常損益は409億円の黒字(前年同期は123億円の赤字)に浮上して着地。電力料金を値上げしたことに加え、燃料費調整額の期ずれ影響が改善したことが利益好転の要因となった。第1四半期実績だけで、通期計画の250億円を大幅に上回っており、業績上振れが期待される。

四季報記者が選んだ新年度大バケ期待の10銘柄(7月28日更新)

フタバ <7241>
24年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常損益は48.6億円の黒字(前年同期は16.2億円の赤字)に浮上して着地。部品供給不足の影響で低下していた国内や欧米の客先稼働が回復し、33.3%の大幅増益を達成したことが寄与。第1四半期業績の好調に伴い、通期の同利益を従来予想の80億円→100億円に25.0%上方修正。増益率が3.0%増→28.7%増に拡大する見通しとなった。

Gダイニング <7625>
23年12月期の連結経常利益を従来予想の3.1億円→5.7億円に83.1%上方修正。増益率が5.7%増→93.6%増に拡大する見通しとなった。インバウンド需要の復活やコロナ禍からの人流回復を背景に、既存店の来店客数と客単価が伸び、売上高が計画を上回ることが利益を押し上げる。

Shinwa Wise Holdings <2437>
株主優待制度を新設。毎年5月末時点で1000株以上を保有する株主を対象に、子会社Shinwa Auctionが開催するオークションのカタログを贈呈するほか、出品手数料を2%割引する。また、Shinwa ARTEXが主催する資産形成アート投資サロンの入会金を免除する。

日本瓦斯 <8174>
4-6月期(1Q)経常は7%増益で着地。また、発行済み株式数(自社株を除く)の1.8%にあたる200万株(金額で30億円)を上限に自社株買いを実施する。

四季報記者が選んだ新年度大バケ期待の10銘柄(7月27日更新)

 日本アビオニクス <6946>
24年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益は前年同期比10倍の2.6億円に急拡大し、通期計画の20億円に対する進捗率は前年同期の1.4%を上回る13.4%に達した。直近3ヵ月の実績である4-6月期(1Q)の売上営業利益率は前年同期の1.0%→7.6%に急改善した。

 ダイハツディーゼル <6023>
24年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益は前年同期比15.6%増の6.5億円に伸び、通期計画の30億円に対する進捗率は5年平均の10.5%を上回る22.0%に達した。直近3ヵ月の実績である4-6月期(1Q)の売上営業利益率は前年同期の3.1%→2.6%に悪化した。

ムラキ <7477>
24年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益は前年同期比16.3%減の6700万円に減ったが、4-9月期(上期)計画の4000万円に対する進捗率が167.5%とすでに上回り、さらに5年平均の55.5%も超えた。直近3ヵ月の実績である4-6月期(1Q)の売上営業利益率は前年同期の4.1%→3.4%に悪化した。

 東洋証券 <8614>
24年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常損益は2.5億円の黒字(前年同期は5.2億円の赤字)に浮上して着地した。直近3ヵ月の実績である4-6月期(1Q)の売上営業損益率は前年同期の-35.2%→3.8%に急改善した。

四季報記者が選んだ新年度大バケ期待の10銘柄(7月16日更新)

マイクロアド <9553>
23年9月期の連結経常利益を従来予想の7.7億円→9.2億円に19.4%上方修正。増益率が30.9%増→56.3%増に拡大し、従来の2期連続での過去最高益予想をさらに上乗せした。上期において、利益率が高く高付加価値であるデータプロダクトの販売が想定を上回ったことが上振れの要因。

シェアテク <3989>
23年9月期の連結営業利益を従来予想の5億円→10億円に2倍上方修正。増益率が24.7%増→2.5倍に拡大し、5期ぶりに過去最高益を更新する見通しとなった。生活トラブルのマッチングサイトを運営する「暮らしのお困りごと」事業で、問い合わせの件数と単価が想定を上回ることが寄与。広告宣伝費率を適正な水準に抑制することも上振れに貢献する。

ミライト・ワン <1417>
今期経常は18%増益、5円増配へ。また、発行済み株式数(自社株を除く)の4.71%にあたる450万株(金額で50億円)を上限に自社株買いを実施する。

うるる <3979>
今期経常は256倍増で5期ぶり最高益更新へ。また、株主優待制度を新設。毎年3月末時点で100株以上を保有する株主を対象に、子会社が運営する出張撮影サービス「OurPhoto」3000円割引クーポンを1枚贈呈する。

四季報記者が選んだ新年度大バケ期待の10銘柄(5月11日更新)

ヤマトホールディングス <9064>
今期経常は39%増益へ。また、発行済み株式数(自社株を除く)の6.06%にあたる2200万株(金額で500億円)を上限に自社株買いを実施。取得した自社株は24年3月29日付で全て消却する。

オリックス <8591>
今期最終は21%増で5期ぶり最高益、8.4円増配へ。また、発行済み株式数(自社株を除く)の3.4%にあたる4000万株(金額で500億円)を上限に自社株買いを実施する。

ETS・HD <1789>
23年9月期上期(22年10月-23年3月)の連結経常利益を従来予想の9000万円→2億6800万円に3.0倍上方修正。従来の37.9%減益予想から一転して84.8%増益見通しとなった。手持ち工事が順調に進捗し、売上高が計画を79.6%も上回ったことが利益を押し上げた。

セグエG <3968>
23年12月期第1四半期(1-3月)の連結経常利益は前年同期比49.5%増の4.1億円に拡大して着地。企業のDX関連投資への意欲増大を背景にITインフラ関連のプロダクト販売が大幅に増加したほか、大型案件獲得によってプロフェッショナル(設計・構築)サービスも伸び、36.7%の大幅増収を達成した。

四季報記者が選んだ新年度大バケ期待の10銘柄(5月7日更新)

リリカラ <9827>
23年12月期第1四半期(1-3月)の経常利益(非連結)は前年同期比68.7%増の7億円に拡大して着地。主力のインテリア事業が昨年実施した値上げなどによって採算が大きく改善したことが寄与。オフィス空間の設計・施工などを手掛けるスペースソリューション事業が黒字化したことも大幅増益に貢献した。上期計画の4.6億円をすでに52.2%も上回っており、業績上振れが期待される。

TOA <6809>
23年3月期の連結経常利益は前の期比12.6%減の21億円に落ち込んだものの、続く24年3月期は前期比23.6%増の26億円に拡大する見通しとなった。今期は付加価値の拡大によって収益基盤を強化し、新成長分野の探索と創造を通じて成長を加速させる計画。

 赤阪鉄 <6022>
23年3月期の経常利益(非連結)を従来予想の1億2000万円→3億円に2.5倍上方修正。従来の39.1%減益予想から一転して52.3%増益見通しとなった。収益性の高い部分品や修理工事の売り上げが増加したことに加え、補助金収入などの営業外収益が計画を大幅に上回ったことが上振れの要因。

イビデン <4062>
23年3月期の連結経常利益は前の期比2.4%増の761億円になったが、24年3月期は前期比31.7%減の520億円に落ち込む見通しとなった。

四季報記者が選んだ新年度大バケ期待の10銘柄(4月24日更新)

ニデック <6594>
23年3月期の連結最終利益は前の期比66.9%減の450億円に落ち込んだが、続く24年3月期は前期比3.7倍の1650億円に急拡大し、2期ぶりに過去最高益を更新する見通しとなった。今期はIT機器や家電関連を中心とする最終製品需要の回復遅れなどを背景に減収を見込むものの、抜本的な収益構造改革を推進し、大幅な固定費の削減などを通じて業績のV字回復を目指す。

コスモスイニ <8844>
23年3月期の連結経常利益を従来予想の30億円→44億円に46.7%上方修正。増益率が14.9%増→68.6%増に拡大する見通しとなった。入国制限の緩和や国内の旅行需要喚起策の推進を背景に、宿泊事業で稼働率と客室単価が計画を上回ったことが寄与。工事事業でオフィス移転・内装工事の受注が想定より増加したことも上振れに貢献した。業績好調に伴い、期末一括配当を従来計画の9円→14円(前の期は7円)に大幅増額修正した。

大和ハウス <1925>
23年3月期の連結経常利益を従来予想の3470億円→4550億円に31.1%上方修正。従来の7.8%減益予想から一転して20.9%増益を見込み、2期連続で過去最高益を更新する見通しとなった。ホテル事業の回復や投資不動産の売却が順調に進捗したことに加え、退職給付に関する割引率見直しに伴う数理計算上の差異が発生したことも利益を大きく押し上げた。

サイフューズ <4892>
手指の末梢神経損傷患者に対する医師主導治験を実施。バイオ3Dプリンターを用いて製造した三次元神経導管を移植したすべての患者において安全性および有効性が確認された。

ダイセキ <9793>
発行済み株式数(自社株を除く)の0.60%にあたる30万株(金額で12億円)を上限に自社株買いを実施する。買い付け期間は4月25日から7月31日まで。